初心者向け格安ギターとバンドメンバー募集のグローバルサウンド新宿
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バンドメンバーを募集する バンドのライブチラシ作成 音楽コラム

アーティストの収入の構成

レコード会社はCD一枚にたいして、税抜き価格に六%をかける。この金額を日本音楽著作権協会に支払う。JASRACは、そこから管理手数料七%を引いて、その楽曲を管理する音楽出版社に支払う。音楽出版社はプロモーションおよび管理手数料として50%(実績のあるアーティストの場合三三%もある)を引き、残りを作詞者・作曲者で二五%ずつ分ける。数式にすると、CDの税抜き価格×6%X93%×50%(33%)=作詞家・作曲家の取り分印税となる。これでたとえばシングルCD一枚、税込み価格千五十円とした場合、それに収録された曲をすべて作詞・作曲しているとすると、CDが一枚売れるたびに著作権印税として、二十八円が入る計算になる。これは曲数が多くても少なくても、全部自分の作詞・作曲なら変わらない。そして作詞・作曲が別だったり共作名義であれば、どんどん頭割りで割っていった額になる。シングルが十万枚というのはベスト10に入ってもおかしくないセールスだが、右記の計算だと印税は二百八十万円ということになる。夢の印税生活とはほど遠いと思われるかもしれないが、じつは著作権印税というのはなにもCDの売り上げだけではない。他人にカバーされる、楽譜か出版される、カラオケで歌われる、ラジオーテレビで放送される、スーパーのBGMのイソストになる、携帯電話の着メロになる、歌詞が雑誌に載る、などなんらかのかたちで、その曲の詞やメロディーが使われた場合、すべてにたいして印税は発生しているのだ。この計算方式は大変ややこしく、割愛するが、このような楽曲の使用のされ方を著作権ビジネスの用語で「二次使用」と呼ぶ。当然、こういった二次使用が頻繁におこなわれるのは、ベスト3に入るようなヒットーソングだ。そして、これらの印税計算はすべて厳密におこなわれるのではなく、ある調査期間、区域をサンプルとしてデータにしたものをもとにすることが多い。だからヒットすればするほどその調査に引っかかり、データ上の数値が高くなる。したがって、CD売り上げにおける十万枚と百万枚の差は、著作権印税において十倍ではなく、ひじょうに大きな差に発展していくことになる。



アーティスト印税
これはレコード会社が歌唱者・演奏者にたいしてレコードの売り上げに準じて支払う印税だ。これは著作権印税と違い、レコード会社によって計算方式が微妙に違うし、契約時の交渉で変化することも多いので一概にはいえないが、CDの税抜き価格からジャケットおよびCD本体の経費(10%から15%)を引いた額の1%から2%を、新人に支払うのがアーティスト印税、という条件がいまのところ主流だろう。レコード会社の新人のはじめての契約期間は二年間というのがスタンダードだが、その契約更新時に君がブレイクしていたら、レコード会社に印税のアップを交渉することができる(もちろん、ブレイクしていなければ契約自体が更新されない場合もある)。計算対象となる枚数は店頭在庫あるいは返品の数値を事前に計算し、出荷枚数の80%を計算対象にするケースが多い。かりに計算すると、税抜き価格千円のCDシングルなら、アーティスト印税2%として一枚、十七円。十万枚出荷されたら百七十万円だ。これは純粋に出荷した枚数にかけ算されるだけなので、著作権印税のように雪だるま式というわけにはいかない。また、この印税はソロだろうがバンドだろうが、メンバーが多くても少なくても基本的には変わらない。つまり、ソロアーティストならひとり占めだが、四人バンドなら四分の一ということなる。大人数のバンドは、そういう面では不利なのかもしれない。けっして楽して儲かるものではないことはおわかりいただけただろうか。レコード会社からの契約金よく洋楽雑誌に「××が史上最高の○億ドルの契約金獲得!」なんていう記事が載るが、じつはその金額をレコード会社がポンとくれるわけではない。基本的にそれは印税のアドバンスであり、欧米の場合は、そのなかにアルバム何枚分かのレコーディング費用が含まれていたり、ややこしい計算になっていて、「契約金何億ドル」といっても、豪邸とクルーザーがポンと買えるわけではない。日本の場合では、契約事項は社外秘のため「契約金×××千万円」なんていうのは、レコード会社もいわなければ、それをメディアのネタにするというような慣習もない。では、契約金がないのかというと、そうではない。ただ、それはスポーツ選手のようなはでなものではなく、新人の場合は、ブレイクするまでの期間、マネージメントに資金がいるので、それを援助してもらえませんかというニュアンスが強い。まず新人は、お金が出ていくばかりだ。かりにバンド四人、一人に二十万円払って月八十万円、マネージャーの給料と経費で月四十万円。これが固定費として月額百二十万円。ライブをやればリハーサルスタジオ代、交通費、スタッフのギャラが発生する。月二百万円の支出なんてあっというまだ。ライブハウス出演のギャラなど、とてもバンドの活動すべてをまかなえる額にはならない。そしてレコード会社などから各種印税が支払われてくるのは、リリースしてから最短でも半年。デビュー・シングルがドッカンとヒットすればいいが、そんなことはなかなかない。CD一万枚程度の印税などはたかが知れている。順調に成長したとしてもブレイクまで二年かかるのはざらである。そのあいだの赤字をレコード会社にサポートしてもらうのが、いまの日本のレコード会社からの契約金だと思っておいたほうがいい。だから「契約金」とはあまりいわれず、「活動援助金」「ライブサポート」などの名目で呼ばれるのがポピュラーだ。もし君がインディーズで十万枚以上のセールスがあり、レコード会社全メーカーから契約のオファーが殺到するようなバソドならべつだが、契約金で大儲け、というようなおいしい話はないと思っていてほしい。



物販印税
コンサート会場で売られるアーティストTシャツやグッズも売り上げに準じた印税がアーティストに支払われる場合がある。とくに最近、バンドTシャツがブームになっていて、コソサートにきた人のほとんどがTシャツを買っていくようなバンドもあり、Tシャツ売り場が長蛇の列ということもある。この売り上げは、ライブの動員力のあるバンドなら、バカにならない額になる。よく物販のTシャツを着てアンコールに応えるアーティストがいるが、じつはあれは少しでもTシャツを売ろうという、さりげないアピールだったりもするのだ。Tシャツの原価は約千円。売り値を三千円として、全国で三万人の集客があるツアーをおこなう。三人に一人が買ったとしても二千万円の利益となる。そのほかにもステッカーやバッジ、タオル、パンフレットと、熱心なファンはあらゆるアイテムを買う。この売り上げは、バカにはできない数字になる。事実、ステージーセットなどにお金をかけると、チケット収入でも収支はとんとん、利益は物販の売り上げだけ、なんていう話もある。これらの物販の計算方法には前述の印税のような決まった計算式はない。計算法と支払いはマネージメントの経営方針や考え方しだいとなっている。売り上げの規定パーセンテージをアーティストに支払うことが、マネージメントとの契約書に記載されていることもあるし、グッズの売り上げはマネージメントの収入であり、給料に含まれているという考えのところもある。つまり歩合給か固定給かということが起こってくる。



演奏料
君がステージで演奏したり歌ったりした場合、規定の給料を事務所からもらっていれば、基本的にステージでの演奏のギャランティーは給料に込みであるというケースが多い。したがってワンステージごとにはギャラは発生しない。ただ、君がたとえばギタリストで、あるソロシンガーのサポートを務めたとしよう。これには当然ギャラが発生する。これも、バックで演奏することで生計を立てるプレイヤーとしてマネージメントと契約しているのなら、マネージメントが手数料をとったうえで支払われるが、このギャラも規定のものはなく、そのアーティストの実績やライブの規模によって大きく変わる。通例としてリリハーサルは本番の半額であり、リハのギャラが一回あたり二万円なら、本番は四万円となる。君がレコード会社と契約して、アーティスト活動を主としている場合、そういったギャラは100%、マネージメントの収入であるという考え方のところもあり、そういった場合はまっ
たく支払われない場合もある。



CM出演とCM音楽
ブレイクしたアーティストがテレビコマーシャルに起用されることはよくある。これは出演料として、かなりの額が支払われる。タレントの場合、マスコミで「CM女王」などと呼ばれたりすると、一本のCM出演で何千万円のギャランティーという話も聞いたが、ミュージシャン系のアーティストは、サザンオールスターズなど特別の場合をのぞいて、ある特定のファン層にしかアピールや認知がないので、オーディオなどの商品をのぞけば、CMタレントとして起用されるケースは少ない。二、三日の拘束ですむということを考えればおいしい仕事にほかならないが、しかし、アーティストは、自分のなんらかのポリシーを作品として発表し、そこに自身のアイデンティティーがあって大衆に支持されるわけだから、やたらCMに出るということはアーティスト生命をどこか摩耗させているということも承知していたほうがいい。